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2006.8
世界一簡単なフリーキャッシュフロー理解術

−「手ガネ経営」で勝ち残る方法−

●利益よりもフリーキャッシュフロー重視へ

「決算書上は利益が出ているのに、なぜかお金がない!」

なぜそんなことが起きるのでしょうか??

それは、
「利益」と「資金」が必ずしも一致するとは限らないからです。

そのことから、従来の損益計算書だけではなく、最近では
資金の流れを表すキャッシュフロー計算書が作られる場合が多くなってきました。

でも、あれってちゃんと意味がわかりますか?

よくわからないという人も多いでしょう。今回は、そんな方には是非お読み頂きたい内容です。

●まずは、教科書的なキャッシュフロー分析法から

まずは、教科書的にキャッシュフロー分析法について解説してみましょう。

「キャッシュフローとは、その言葉の通りお金の流れのことです。

実務上は、このキャッシュフローをその発生源泉別に
営業キャッシュフロー、投資キャッシュフロー、財務キャッシュフローと分けることができます。

この営業キャッシュフローとは営業活動から生じた資金の増減を表し、投資キャッシュフローとは投資活動から、そして財務キャッシュフローとは借入金等の資金調達及び返済の差額を表しているのです。

その上で、この営業キャッシュフローと投資キャッシュフローを加えたものを一般にフリーキャッシュフローと言います。このフリーキャッシュフローという概念は非常に大切です。なぜなら、これこそが、企業が自由に利用することが出来る資金に他ならないからです。」

どうでしょう、このような説明でご理解頂けたでしょうか?

おそらく多くの方はイマイチピントこないでしょう。

では、そんな方のために、
「吉澤式・誰にでもわかるフリーキャッシュフロー」についてご説明致します。

きっと、小学生でも計算出来るはすですから。


●フリーキャッシュフローって結局何?


まずフリーキャッシュフローと言う言葉だとイメージが湧かないですよね。そこで私は面倒なのでこれを「手ガネ」と呼んでいます。これが、会社にとって自由に使ってよいお金ということです。

要するに1年間頑張って会社はいくら「手ガネ」=自由に使って良いお金を増やしたかを知ることがキャッシュフロー分析の根本と言うことになります。

経営者としては、この会社が潰れないためのエンジンである「手ガネ」をどれだけ獲得出来たかということが最も重要視しなくてはいけないと言うことです。

それでは、どうやって「手ガネ」を計算すればよいのでしょう。

我々会計の専門家は、2期間の貸借対照表と直近の損益計算書から精算書を作成し、そこからこのフリーキャッシュフローを計算します。

しかし「手ガネ」の金額を知るだけならば、決してそんな面倒なことは必要ありません。


●誰でもわかるフリーキャッシュフロー計算式!

ズバリそれは、

現預金の増減−銀行借入金の増減=手ガネと言うことです。

どうです?一気に自分で計算してみる気持ちになったことでしょう。

それではもう少し具体的に説明してみます。まずは表1の例を見て下さい。

この手ガネの金額を算定するだけであれば、決算書をすべて見る必要はありません。
見るのは、現預金の残高と銀行借入の残高だけで構いません。

まずは、2期間の現預金の増減に着目します。

現預金が期首と期末で1,000万円増加しています。
しかし、同時に借入金も800万円増加していることがわかるでしょう。すると手ガネは1,000万円−800万円=200万円となり、1年間一生懸命活動をして200万円の手ガネを獲得したと言うことになります。


今度は表2をご覧下さい。こちらは現預金が500万円減少しています。

しかし借入金が1,500万円同時に減少します。すると手ガネは△500万円−△1,500万円=1,000万円ということになるのです。

<表1> <単位:万円>
現預金 銀行借入金
前 期 末 500 1,000
当 期 末 1,500 1,800


<表2> <単位:万円>
現預金 銀行借入金
前 期 末 1,000 3,000
当 期 末 500 1,500

表1は現預金残高が増えていて、表2は現預金残高が減っているため、第一印象はなんとなく表1の方が良い会社のように見えますが、現実には表2の方が手ガネを多く獲得出来た良い会社だったと言うことです。

もし、「なぜフリーキャッシュフローが増減したか」という細かい理由を知りたい場合には、現実にキャッシュフロー計算書を作成した顧問税理士などから解説を受ければ十分でしょう。
経営者の方は「手ガネ」の金額だけでは常に把握しておけばとりあえずは十分です。


いかがですか?
難解だと思っていたフリーキャッシュフロー分析も実は根本はそれ程難しいものでもなく、「手ガネ」というものを会社の目標数値とすることが十分出来るのではないでしょうか。

*役員報酬を調整して内部留保を作成している場合には、役員借入金の増減額を加えてください。
また、その場合でもきっちりと一旦役員報酬を取った上で、個人口座に内部留保がプールされている場合は、その増減額を加えてください。






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